東証一部の大型株から期待値の高いマザーズ銘柄などへの資金シフトや、個人投資家の売買比率が低下する一方で、海外勢のマザーズへの資金流入が増えているなど注目です。
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ロイター記事（引用・要約）
東証マザーズ市場で海外投資家の存在感が高まっている。
今年に入って同市場での売買比率が昨年から2割上昇し、急落する日経平均とは対照的に東証マザーズ指数は逆行高を演じている。
時価総額トップのトヨタの売買代金を上回る中小型株がある。
マザーズ市場に上場している創薬ベンチャー、そーせいグループで、4月8日もそーせいの売買代金が1195億円と、トヨタの899億円を抜いて全ての上場企業のなかでトップ。
そーせいの寄与分を除いてもマザーズ指数は概算で4%程度のプラスと、年初から16%下落している日経平均をアウトパフォームぶりが目立っている。
独歩高となっているマザーズに貢献したのは海外勢だ。
東京証券取引所によると、東証マザーズ市場における海外投資家の現物株の売買は140億円の買い越し。1兆9689億円の売り越しとなった東証１部とは対照的な動きとなった。
「海外勢による日本株売りが続くなかで、ごく一部だが中小型株への買いがみられる」。ある外資系証券はこう明かす。
数兆円規模の資金を動かす海外投資家が1%でもマザーズ市場にシフトさせれば、その規模は数百億円。時価総額で3兆5000億円程度のマザーズ市場を動かすには十分な規模。
マザーズ市場における海外投資家の売買代金比率も上昇し、今年１─３月の売買比率は約20%拡大した。
一方、個人投資家の売買比率は2015年の73.3%から同期間には69.1%に低下。
海外勢がマザーズ市場を選好し始めているのは、円高や海外経済など不透明な外部環境下で主力株の先行きが読みにくくなっているからだ。
メガバンク株や主力輸出株などはPERが10倍を切っているが、割安感に注目した買いは鈍い。
「外部要因の影響を受けにくく、かつ成長可能性が高い限られたマーケット」（UBS大川智宏氏）として、マザーズ市場が海外勢の投資対象として人気が高まってきているという。
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記事は、この先の「マザーズ指数先物」の上場についても触れていて、さらなる海外マネーが流入する可能性がある一方、市場の健全性に懸念を示す声も紹介されています。
日経先物トレーダーのスティーブも、日ごろ先物と日本市場の関係を案じていて、以前からマザーズ先物の開始へは大きな懸念を示しています。
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